日総工産は創業以来50年以上わたり、製造業に向けた人材サービス企業として「人材派遣」「業務請負」「人材紹介」を中心に展開してきました。加えて、自社施設のテクニカルセンターとトレーニングセンターなどを全国に開設・運営することで、お取引先の様々な課題解決や成長に寄与する、高い専門性を身につけた人材の育成・提供に努めてきました。

人材の育成・提供数は年間延べ2万1000名におよびますが、その実績にさらに、人材教育に関するリソースやノウハウとお取引先からの様々な声を反映し、新たなサービスとして誕生したのが、人材の教育・研修を企業に代わって行う「NISSO HR Development Service」です。

私たちは、「NISSO HR Development Service」のサービスを通してさらなる高みをめざし、お客様のニーズにかなうことはもちろん、プラスαを加味した人材の育成・提供に努めていきたいと考えています。

 

人材育成は、パズルのピースを組み合わせるような難しさがある

企業や事業主が「人を育てる」場合、教育する対象は誰で、その人はどのような職域なのか、あるいは、対象者別にどのような教育方法が効果的なのかを明確にすることからスタートし、そこから具体的に教育方法や研修内容を定めていく必要があります。

例えば、課題だけでも企業ごとに異なり、多岐にわたります。

【課 題】

●手を動かす要員としての“人手”が不足している
●新人や中途採用者等の教育を担当する“人材”が不足している
●将来、幹部候補生として育成したい“人材”が不足している
●高い専門性や技術スキルを有した“人材”が不足している
●業績アップに貢献するプラスαを有した“人材”が不足している
●実際の生産ラインや現場を使った“OJT（実技研修）”ができていない
●未経験者向けの“教育プログラム”の整備されていない

その課題に付け加え、新人や未経験者と、ミドル管理職、後継候補者などの「対象者」によって教育方法や研修内容は異なりますし、企業に内在する「人材」にまつわる課題の解決方法も、「1+1=2」のように決まった法則や答えはありません。

このように、「対象者」や「課題」が千差万別であるからこそ、「人を育てる」ことはすなわち、時間と手間をかけて、膨大なパズルのピースをひとつずつ組み合わせていく作業とよく似ているといえるでしょう。

 

ピースが合えば、企業・働き手双方がメリットを享受できる

「人」の育成は、バラバラのピースを組み合わせる難しさがある一方、ピースの複雑な形状がピタリとはまるように効果的な方法で「人」を育成できたときには、その人的リソースが当初の予想を上まわる大きな力を発揮することがあります。

さらに、「人」にまつわる課題を戦略的に解決できれば、教育を施す企業側と、教育を受ける働き手側が、ともに大きなメリットを享受できることになります。

【教育を受ける働き手側のメリット】

● 教育の機会を提供されることで、自らの成長を実感できる
● 働くことへのモチベーション、やりがいがアップする
● 現状への満足度が高まり、ライフワークバランスも高まる

 

【教育を施す企業側のメリット】

● 人材の最適化により、工数・手間、余剰人員、コストなどを削減できる
● 生産効率向上により、品質向上、利益率アップが実現する
● 初期教育やリスキリングにより、技術力の向上を図れる

 

人を育てられない……それが成長を妨げる要因にも

日本では昔から、一人前の職人になるには、雇われた家（家業）に住み込みで見習いとして奉公し、雑用をこなしながら先輩の技能を盗み（学び）、年季（奉公する約束の年限）が開けたときに晴れて一人前として認められる……というスタイルが一般的とされていました。

現在も、大工の棟梁や寿司職人の世界では、開業（自立）するまでには数十年かかることも珍しくなく、「一人前」になるまでには絶え間なく技術、技能を磨き、様々なハードルを乗り越える必要があります。だからこそ、一人前になったときの達成感は何ものにも代えがたく、一生ものの技術、技能をもとに“生涯現役”として活躍することができます。

また、世界に誇れる技術を有する町工場や、大手のものづくり企業でも、熟練職人の高度な技術を、若手が長い時間をかけて習得していくスタイルを続けているところも、まだ多くあります。

しかし、近年のものづくりの現場で急速に進むデジタル化により、技術の伝承方法をはじめとする教育方法は大きく様変わりしています。加えて、前章でもご説明した通り、教育を受ける対象者の階層、職位、経験の違いや、その企業が抱える「人」に関する課題によって教育方法は異なるため、その企業の成長を妨げる“足かせ”は、「効果的に人を育てられない難しさにある」とも指摘されているのです。

 

「NISSO HR Development Service」に、大手メーカーも続々と賛同

近年、ものづくりの現場では、DX、スマートファクトリー、ロボット化、AI活用などのデジタルソリューションが加速していますが同時にそういった先端テクノロジーを扱う技術や知識が社員に求められるようになっています。　しかし、自社社員に技術を習得させるには時間やコストがかかり、この点に課題を抱える企業は増加しています。

そうした企業向けに用意されたのが「NISSO HR Development Service」という日総工産の研修受託サービスであり、年間延べ2万1000名を超える人材を育成した実績と、人材教育に関するリソースやノウハウをもとにした、多くの企業が抱える悩みや課題にダイレクトに届く、教育・研修内容となっています。

「NISSO HR Development Service」を活用することで、自社内で教育プログラムの作成・更新をしたり、指導員を確保する必要がなく、ワンストップで社員に専門スキルを教育できることから、すでに以下のような大手メーカーや先端企業など、多くのお客様から厚いご支持を得ています。

● 「トヨタバッテリー株式会社」（旧プライムアースＥＶエナジー株式会社）　
ハイブリッド電池、ニッケル・水素蓄電池、リチウムイオン電池など、次世代自動車（エコカー）用二次電池の開発メーカー

● 「株式会社デンソー岩手」
デンソーグループ生産体制強化の一環として半導体ウエハや半導体センサ、自動車用メータ等の生産に特化した新拠点であり、高品質な製品と先進的な技術力で、国内外の主要自動車メーカーから高く評価される、自動車部品の設計・製造を行う世界トップクラスのメーカー

● 「ＴＤＫ株式会社」
フェライトコアを世界で初めて製品化した総合電子部品メーカー

● 「三菱電機株式会社　パワーデバイス製作所」
パワー半導体モジュールの組立・検査工程のマザー工場として生産体制を強化

● 「株式会社ニコン」
日本を代表する光学機器の大手メーカー

● 「キオクシア岩手株式会社」
2000年017年に設立されたフラッシュメモリの世界シェア約20%を誇るキオクシアの新拠点

● 「株式会社ロンビック」
三菱ケミカルグループの技術と経験を基に、樹脂に関する技術開発から、各種サービスを一貫対応

● 「栗原市役所」
「住みたい田舎ベストランキング2024年版」人口5万人以上10万人未満の市総合部門（宝島社）で1位に輝いた、宮城県北西部に位置する市ほか

「NISSO HR Development Service」のサービス概要

「NISSO HR Development Service」は、〈ものづくり教育〉と〈エンジニア教育〉の2本柱の研修で構成されています。

 

【ものづくり教育】
ものづくりに初めて携わる人を対象にしたベーシックコースから、即戦力を養成するエキスパートコースまでを用意し、段階的なプログラムによってものづくりの現場で通用するスキルを養う体験型のカリキュラムを用意しています。
座学／実践的かつポイントをおさえたカリキュラムは、「安全衛生」「ものづくりの心構え」「コミュニケーション」から、「品質管理」「原価管理」「生産管理」「設備管理」「改善とは」などのプログラムで構成され、ものづくりの現場で求められる専門スキルを習得できます。
技能／現場に必要な技能を訓練する教育施設・設備を使用し、さらに現場で実際に用いる機器や器具を用いながら、「工具の使い方」「ボルト締付」「測定器の使い方」などの即戦的な技能を習得します。

【エンジニア教育】
座学と実機を用いた訓練を融合させた体験型カリキュラムを効果的に採用することで、時代が求めているものづくりの基礎知識から技術的な内容まで、段階的かつ効果的にスキルを定着できる内容になっています。
技術教育／基本となる知識・技能を習得する設備保全コースをはじめ、スキルアップをめざす教育体系を整備しています。また、受講者が保有するスキルに応じてコース設計を行うことも可能です。カリキュラム／「エンジニアの役割」「工具・測定器の使い方」「機械基礎」「電気基礎」「保全基礎」「半導体基礎」などの基礎レベルから、「分解組立」「ＰＬＣ」「シーケンス制御」「真空・空圧」「モーター」「センサ」などの専門領域もカバーしています。
コース／現場で稼働する生産設備を用いた「トラブルシュート」に対応するコースや、各種三次元CADを利用した機械設計コース、あるいは生産技術コースなど、幅広い技術領域に対応できるコースによって実践力を養います。

【危険体感訓練】
製造現場では危険を伴う仕事が多くあります。そのため業務に従事する人がけがをしないよう、安全第一の意識と取り組みが非常に重要になるため、「NISSO HR Development Service」では、「安全靴衝撃」「高所飛来」「エアシリンダ挟まれ」「ボール盤巻き込まれ」「感電」などの12のシナリオを体験することで、高い安全意識を養います。
こうした様々なトレーニングは、まず座学でしっかり基礎スキルを学びます。そのうえで、VRを用いた不注意による高所からの落下など、実際に体験すると思わず声が出てしまうような非常にリアルな危険体感トレーニングを実施することで、より確実に安全意識を体得します。

【修了証の発行】
技術領域では、習得したスキルの証である修了証を求められることもあるため、「NISSO HR Development Service」では、トレーナー資格を有した講師により、自主保全教育、産業用ロボット特別教育、低圧電気取扱業務特別教育、職長教育、ＳＥＡＪ安全教育（提携企業様限定）などの修了証を発行しています。

NISSO HR Development Serviceが解決できること

ここまで、教育研修受託の「NISSO HR Development Service」の概要についてご紹介してきましたが、「NISSO HR Development Service」の守備範囲は、大手企業や先端企業にとどまりません。次のような課題を抱える様々な企業様にとっても、非常に有効な受託研修サービスになっています。

 

—— 「NISSO HR Development Service」は、製造業をはじめ様々な業界から高い注目を集めていますが、今後も、教育ノウハウを詰め込んだe-ラーニング「Start engineer」を、さらにわかりやすくブラッシュアップするほか、VR・ARゴーグルを利用したプログラムの開発を進めることで、よりリアルな現場環境の提供に努めていく予定です。あわせて製造業にとどまらず、IT・データサイエンス・AIエンジニアなどの領域にも、順次サービスも拡大していく予定です。

「NISSO HR Development Service」は、NISSOグループが培ってきたノウハウと知見が詰まったサービスですが、あらゆる製造現場を経験してきた日総工産だからこそできる、お客様が求められる教育ニーズにプラスαを加え、お取引先・働く人、双方にメリットをもたらすサービスとして、さらなる価値向上に努めていきたいと考えています。

ご興味を抱かれたメーカーのご担当者様をはじめ、「人の育成」「教育」「研修」「人に関する課題」を抱える企業様は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

 

【NISSO HR Development Serviceについてのお問い合わせ先】

日総工産株式会社　事業企画本部　人財育成部
電話番号：045-470-4376
お問合せフォーム：https://www.nisso.co.jp/contact/client/