日総工産株式会社日総工産株式会社

『サステナビリティ報告書2025』発行に寄せて
2026年も引き続き
多くの方々と対話を深め
企業価値のさらなる向上と
好循環を創出します

2026.03.06
『サステナビリティ報告書2025』発行に寄せて

2026年の十二支は「午(うま)」で、「六十干支」では「丙午(ひのえうま)」にあたり、「丙午」は、“陽や火”を意味する「丙」と、“火の気が強まる時期”の「午」が重なることから、炎が燃え盛るような情熱や行動力に満ちた“よい年になる”と、古くからいわれてきました。

日総グループも、跳躍する午(馬)のごとく躍動(成長)し、ステークホルダーのみなさまにおかれても、エネルギーにあふれる“活気あるよい年”になることを願ってやみません。

2025年の日総グループを振り返りますと、日総工産株式会社の新社長に藤野賢治が就任し、経営上における大きな転換点を迎えました。すでに新体制の下、経営と事業の分離を強化する戦略が打ち出され、ホールディングス化後の“次の50年”に向けた事業拡大と組織強化がスタートしています。

しかしながら、今年もまた、外部環境や産業構造の激しい変化が見込まれており、様々な変化に対する柔軟に対応が求められることに変わりはありません。そうした変化著しいなかで、企業価値を高めるための好循環を生み出すツールとして昨年11月に発行されたのが、『サステナビリティ報告書2025』です。

同報告書は取引先企業、投資家、業界関係者のみなさまと、日総グループの社員、さらにそのご家族のみなさまにも、ぜひご覧になっていただきたい充実した内容になっており、すべての方のチカラを結集することで実現する日総グループの“未来”も語られています。

そこで今回は、新たな年の幕開けに合わせ、『サステナビリティ報告書2025』には書かれていない日総グループの“想い”に焦点をあて、編集制作を務めたプロジェクトチームが、その“想い”や“魅力”についてお伝えします。

『サステナビリティ報告書2025』が、無事に発行されました

2025年11月に発刊された『サステナビリティ報告書2025』は、全42ページにおよぶ読み応えのある内容になっています。

主なコンテンツは巻頭を飾るトップメッセージのほか、エンジニア比率30%への向上や、ダイバーシティ比率40%への展望をはじめとする2031年3月期に向けた日総グループの新たな挑戦や、「障がい者雇用の未来」を語る対談、芸術を通じた地域との絆など、多岐にわたる日総グループの取り組みや展望が、平易に、そして熱く語られています。

※『サステナビリティ報告書2025』は「こちら」から確認できます。

また、同報告書では「人を大切にした日総グループが取り組む多面的な取り組み」や、「社会課題の解決に向けたサステナビリティ経営体制の構築」などについてページの多くを割いていますが、同報告書は多目的にそったツールとしての活用法はもちろん、企業価値をより向上させるガイドライン的な役割をも担っています。

『サステナビリティ報告書2025』の活用法

  •  産業界、投資家・顧客・従業員等のステークホルダーと信頼関係を構築するツールであること
  • 環境・社会・ガバナンスへの取り組みと情報開示の透明化を高めるツールであること
  • 持続的成長の源泉となる、新たなビジネスチャンスを見出すツールであること
  • 社会からの要請へのコミットメントと、社会貢献度を示すツールであること
  • 事業継続とイノベーション創出など、有効な経営戦略を打ち出すツールであること
  • 従業員の誇りとモチベーション等のエンゲージメント向上を図るツールであること

こうした目的に基づき、同報告書は編集方針を以下のように定め、制作が進められました。

『サステナビリティ報告書2025』の編集方針

  • 日総グループのサステナビリティやESG、地域社会との共生・貢献に向けた取り組みを、ステークホルダーのみなさまにわかりやすくお伝えする
  • 国際的な開示基準を参考とし、透明性と信頼性のある情報提供・開示をめざす
  • 本報告書を通じて、日総グループを取り巻くあらゆる方の対話を深めながら、継続的な改善に取り組んでいく

経営トップが語る「変わらない理念」と「進化する体制」

同報告書の冒頭を飾るのはNISSOホールディングスの代表取締役社長執行役員である清水竜一のトップメッセージです。

トップメッセージでは、「人を中心に、変化に強い持続可能な企業体制へ進化する」というメインタイトルをすえ、グループ体制のさらなる進化や、最大の財産である人的資本への投資の加速、サステナビリティへの対応、持続可能な社会の実現などをテーマに、「人」を中心に、変化に強い持続可能な企業体制へ進化してきたことへの熱い“想い”が包括的かつ、先見的な目線で語られています。

※トップメッセージの内容は「こちら」からご一読可能です。

同時に、少子高齢化、地政学リスク、異常気象、Society 5.0の進展やAIの台頭などをはじめとする外的要因の変化と、企業と働く人々を取り巻く産業構造の変化を踏まえ、これからの日総グループに求められることは、社会との信頼をより強固なもの構築するために創業理念を現場で実践すること、さらに、社会から必要とされる企業であり続けるための新たな仕組みの構築である点についても言及されています。

〈Editorial team’S view〉

トップメッセージで語られている内容は多岐にわたりますが、編集チームが清水前社長のメッセージから強く感じた“想い”は、1971年の創業以来、社会の変化のなかで継承されてきた「人を育て 人を活かす」という理念が、持株会社体制となったいま、より強固な指針になっている点にありました。

社会に求められ、成長し続ける企業のリーダーは、強いリーダーシップを有していることが多いといえますが、日総グループを牽引するリーダーは強いイニシアチブに加え、戦略とビジョンに基づく明晰さと決断力に長けています。トップメッセージを編集するにあたって、その想いを強くすると同時に、自分が日総グループの一員であることにあらためて誇りを抱くことができました。

『サステナビリティ報告書2025』の、3つの見どころ

ここからは、『サステナビリティ報告書2025』が伝える膨大なコンテンツから、プロジェクトチームが強く「現場の熱」を感じたパートを紹介します。

見どころ①  特集 : 特例子会社トップが語る「障がい者雇用の未来」

『サステナビリティ報告書2025』では、特集として日総工産の特例子会社である「日総ぴゅあ」と、2025年6月に日総グループに加わった 「Man to Man Animo」の両社長の対談「CROSS TALK」を実施・掲載しています。

※両社長の対談「CROSS TALK」の内容は「こちら」からご一読可能です。

「人材ビジネスを展開する特例子会社だからこそ実現できる、活き活きと働ける職場環境と未来の創造」をテーマとした同対談では、「守る雇用」ではなく、「育てる雇用」を目的とした新たな事業運営について紹介されていますが、こうした新たな事業運営が創出された契機になったのが、企業における障がい者の法定雇用率が上昇する一方、その多くが一般企業や行政からの業務受託が中心となっている現状にありました。

こうした現状を踏まえて両者が取り組んだのが、「こういう仕事はできない、前例がないといった“意識 のバリア(障壁)”の突破」「社員の安全を守るわかりやすい手順書の作成」「障がい特性を活かした多様な仕事の獲得」などに代表される先進的な事業です。

人材ビジネスを営む企業の特例子会社ならではの独自性に満ちた事業は、社会的に大きな注目を集めるとともに、業界からも通例を打破する取り組みとして高い評価を獲得しています。

 

〈Editorial team’S view〉

対談でも語られていますが、障がい者社員の活躍を模索する支援学校や行政から、すでに年間数百人規模の見学者が訪れているそうです。「日総ぴゅあ」では今後、年間見学者の受け入れ目標を500人とする積極的アプローチを展開し、関係するすべての事業者や行政において、障がい者が活き活きと働ける新たな職場環境の構築と支援活動の充実をめざしています。

多様性を尊重した社会の実現は、机上の論だけでは実行できず、一人ひとりの熱い“想い”と常識にとらわれない行動力なくして実現することはできません。

「CROSS TALK」をまとめた私たち編集者も、その重要性を再認識するとともに、先進的な事業運営がもたらす意義や価値を多方面に広く広報することで、障がい者が活き活きと働ける職場環境と未来の創造を支援していきたい……という“想い”を強くしました。

見どころ② 地域との絆 : スポーツ・芸術を通じた応援宣言

「人」を応援する企業理念を掲げる日総グループでは、株式会社日総工産の創業の地である神奈川・横浜の地域・社会の発展に貢献するため、スポーツ団体や文化芸術への多面的な支援を展開しています。

その取り組みの一部をあげるだけでも、「横浜DeNAベイスターズへのスポンサーシップ協賛」から、「横浜市消防音楽隊への協賛 」「神奈川大学 陸上競技部駅伝チームと男子サッカー部のサポート」「横浜FC及および関連クラブとのスポンサーシップ」と多岐にわたります。

横浜は「住みたい街」の上位に毎年ランキングされ、全国の自治体のなかで総人口数がトップ3に常に入り、さらに、生産年齢人口が増加傾向にあるポテンシャルの高い街でもあります。同報告書では日総工産の創業の地である神奈川・横浜で、「人」 を応援する日総グループが取り組んでいる地域・社会の発展に根ざした多彩な共生・貢献活動をご紹介しています。

※共生・貢献活動については、以下からもご覧いただけます。
NISSO CONNECT https://nisso-connect.com/
X(旧Twitter) https://x.com/717450NISSO
インスタクグラム https://www.instagram.com/nisso_kosan_kouhou/

〈Editorial team‘S view ②〉

これまでに日総グループでは、スポーツや芸術を通じた多岐にわたる活動を展開し、その内容についてはNISSO CONNECTのサイトでも多数ご紹介してきましたが、広報活動は驚きと発見に満ちていましたし、この街に暮らす人々や、この街で活躍する人々と手を携え、ともに未来を創造していく取り組みは幸せな作業の連続でもありました。

あわせて、『サステナビリティ報告書2025』の編集作業に際して、私たちはスポーツや芸術を通じた地域や多様なコミュニティとの共生はもとより、地域社会に寄り添うサービスの提供を通じて地域・社会の発展に貢献することの重要性を再認識したことは、ここにあらためてご説明するまでもなく、今後も、「人」 を応援する日総グループが取り組んでいるスポーツや社会への共生・貢献活動をわかりやすく丁寧に広報することで、一人でも多くの方に笑顔になっていただきたいと感じました。

見どころ③  数字で見る「私たちの挑戦」

『サステナビリティ報告書2025』では、「DE&I (多様性・公平性と包摂性)」のコンテンツ内にて、2025年2月に「社内環境整備方針」に基づく指標と目標の見直しを行い、実行課題を「DE&I(多様性・公平性と包摂性)の推進」に更新したことをアナウンスメントしています。これにより、「ダイバーシティ比率」の指標を新たに設定し、その達成水準を2031年3月期までに40%にするとしています。

また、日本国内における労働人口の減少や高齢化比率の上昇など、外的な数字も大きく変化していますが、Diversity(多様性)、Equity(公平性)、Inclusion(包括性)の頭文字を取った「DE&I」の考え方に基づき、一人ひとりが尊重され、公平な機会のもとで能力を最大限発揮できる環境整備に根ざし、同報告書では様々な「非財務データ」を公開しています。

この「非財務データ」では、年度別の「エンジニア系比率」や「エンジニア系社員数」をはじめ、男女別の従業員数、高齢者、外国人、障がい者の社員数、男女の管理職比率、男女の賃金格差、育児休業取得率 などの、多様な項目と数値によって構成されています。

〈Editorial team‘s view ③〉

日総グループでは、女性、高齢者、外国人、障がい者をあわせた「ダイバーシティ比率」が総従業員数の31.9%の高水準をマークしていますが、現状の数字に甘んじることなく、日総グループの組織としての強靭さ高める取り組みを、今後も強化していくことを表明しています。

ただし、すべての従業員が夢とやりがいを持って、生き生きと働ける職場づくりは、経営層や管理職の“想い”だけで実現することは難しく、会社がどのような制度を用意しているか、その制度の取得をどのように推進しているか、あるいは、管理職をめざせるチャンスをどのように提供しているか……という地道な活動に基づくところが大きいといえます。

今後も私たちは、あらゆる角度から職場の安全と従業員の心身の健康を守るとともに、すべての従業員が夢とやりがいを持って、生き生きと働ける職場を構築するため、日総グループ全体で「DE&I」の数値を向上させるための持続的な取り組みを推進・強化していく……。このことの大切さを、あらためて再認識するにいたりました。

おわりに……。本編をぜひご一読ください

冒頭でも、『サステナビリティ報告書2025』が様々な目的にそった重要なツールに位置づけられることをご紹介しましたが、日総グループの“いま”がわかる、読み応えのある内容を全42ページにまとめた同報告書は、PDF形式でご覧いただけます。

ステークホルダーのみなさまとの対話を深めながら、社会課題の解決に向けた多様な取り組みを継続していく日総グループの熱き“想い”を、一人でも多くの方に感じとっていただけましたら幸いです。

※『サステナビリティ報告書2025』の全編は、以下よりご覧いただけます。
[リンク:サステナビリティ報告書2025(PDF)]